2026.3 MARCH 73号

世界の農業農村開発

特集│農業農村開発分野の若手人材育成 ~入口からキャリアディベロプメントへ

農業を学ぶ学生グループ(タイ)

Contents

特集│農業農村開発分野の若手人材育成 ~入口からキャリアディベロプメントへ

世界の農業農村開発に関わる人材はますます必要とされ、日本の若手人材の確保と育成が急務となっている。世界の食料と水資源をめぐる課題と向き合い、持続可能な農業と農村を実現していく、求められるグローバル人材の人物像から人材の確保・育成、キャリア形成などについて、様々な専門家の視点から探っていく。

海外情報誌企画委員会 委員長 角田 豊

OPINION

開発コンサルタントにおける人材確保と海外協力隊の可能性

NTC インターナショナル株式会社 代表取締役 森 卓

KEYNOTE

特集テーマに関連する各専門分野の有識者、先駆者などによる幅広い知見、最先端の取組などを紹介します。

Keynote 1
海外農業農村開発の新たな展開方向と海外で活躍する人材育成

農林水産省 農村振興局 整備部 設計課 海外土地改良技術室長 髙野 伸

Keynote 2
農業農村開発分野における国際研究の人材確保について

国際農林水産業研究センター 農村開発領域長 石島光男

Keynote 3
マラウイ共和国における海外協力隊の活動経験と技術者の成長-国際協力の現場が教えてくれたこと-

宮城県農林水産部農村振興課(元マラウイJICA海外協力隊員) 菅野将央

INFORMATION CHANNELS

世界の農業農村開発や特集テーマに関係する団体・個人による実践的な取組や、現地・現場の動向などを紹介します。

REPORT & NETWORK
食料・環境の課題に挑む国際共同研究とグローバル人材育成 ~東京農工大学の取り組み~

東京農工大学 農学部長  斎藤広隆

ミャンマーの現状及び日本との農林水産物輸出入関係

在ミャンマー日本国大使館 書記官  朝長健一郎

農業セクターからの栄養改善:マダガスカル国の事例から

株式会社三祐コンサルタンツ  矢敷裕子

「第20回国際水田・水環境ネットワーク(INWEPF)運営会議及びシンポジウム」の日本開催の成果

農林水産省 農村振興局 整備部 設計課 海外土地改良技術室 課長補佐  藤本敏樹


ANNOUNCEMENTS
BOOK GUIDE 荒野に果実が実るまで-新卒23歳 アフリカ駐在員の奮闘記- 田畑勇樹 著

一般財団法人 日本水土総合研究所  福村一成

TREND 農業農村開発に関する国際スケジュール


編集後記


海外情報誌「世界の農業農村開発」について

 本誌は、一般財団法人日本水土総合研究所が定期的に発行しているものです。1994年(平成6年)からARDECとして発行してきましたが、初刊から30年近く経過したことから、第65号から「世界の農業農村開発」に名称を変更し、紙面を全面的にリニューアルしました。

 本誌発行の目的は、食料確保や貧困削減、環境・生態系保全などとも密接に関係する世界の農業農村開発の現状や課題を広くお伝えすることです。このため、学識経験者、政府機関、国際機関、民間会社その他団体等の皆様から関連する自然科学・工学・人文社会学的な知識や経験について、ご寄稿いただいています。主に海外の農業や農村に関する調査研究や取組について分かりやすく紹介したいと考えています。


一般財団法人 日本水土総合研究所について

 当研究所は、1978年(昭和53年)の設立以来、日本国内や海外において農業農村整備に関する政策や技術、知見についての調査研究や情報発信に取り組んでいます。英語名称は「The Japanese Institute of Irrigation and Drainage」です。略称は英語名称の各単語の頭文字をとってJIID(ジード)としています。

 当研究所の調査研究や情報発信においては、「産・官・学・民」のネットワークを活用し、その知見を融合することを特徴としています。「産」は民間企業、「官」は国や地方公共団体といった行政機関、「学」は大学・高校や試験研究機関、そして「民」は農業用水や農地を管理する団体である土地改良区や農業者など、幅広い関係者との連携を図っています。


農業農村整備とは?

 農業農村整備は、水田や畑といった圃場での農業生産の継続や改善を目的として、①取水堰、貯水池、ため池、用水路、排水路といった農業水利施設を建設したり、今ある水利施設を改良したりする灌漑排水の整備、②圃場の区画を大きくしたり、平坦にしたり、土壌の物理化学的性質を改良したりする農地の整備、③大規模自然災害に備えて農業水利施設や農地を強化したり、災害が起こった場合に復旧したりする農村の防災減災対策などを行うものです。これは、国内外における食料の確保や飢餓の撲滅に加え、農業者の所得向上、農村の持続的発展、自然環境の保全等に貢献しています。

表紙写真

「農業を学ぶ学生グループ(タイ)」